子どもの教育費、いつから・いくら貯めてる？我が家のリアルを公開

「教育費っていつから貯めればいいの？」「うちって遅い方？」——子どもが生まれてから、そんな不安を感じたことはありませんか？我が家もずっとモヤモヤしていましたが、あるとき本腰を入れて調べ・動き始めました。今日はそのリアルをお伝えします。

教育費の相場、実はこんなにかかる

まず現実を知るところから。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」（2024年12月公表）によると、子ども一人あたりの教育費（幼稚園〜大学）は進路によって大きく変わります。

進路	幼稚園〜高校（15年）	大学4年	総額
幼稚園〜高校まで公立＋国公立大	約596万円	約250万円	約840万円
幼稚園〜高校まで公立＋私立大（文系）	約596万円	約400万円	約1,000万円
すべて私立＋私立大（文系）	約1,976万円	約400万円	約2,400万円

※大学費用は入学金・授業料の目安。生活費・仕送りは含まず。

「これを18年・月割りにすると…」と気づいたとき、正直ゾッとしました。公立ルートでも毎月約3.9万円、私立ルート全通しなら約11万円もの積み立てが必要な計算です。

正直、最初は「児童手当もあるし、子だくさんの家庭もなんとかなってるし大丈夫だろう」と思っていました（笑）。

動き出したのは、子どもが生後10ヶ月ごろ。保育園の利用料請求が届いたとき、予想以上に毎月のお金がかかることに気づいて「あれ、これヤバいのでは…？」となったのがきっかけです。

最初は「3歳になれば保育料も無償だし大丈夫でしょ」と気楽に考えていたのですが、ある日ちゃんと家計簿アプリで収支を洗い出してみたら「これはヤバい！」と焦りました（笑）。その日からふたりで教育費について真剣に話し合いました。

ちなみに、月3万円を15年間・年利5%で積み立てると…

元本540万円が800万円に育つ計算です。

この800万円は、一番お金がかかる大学入学前後をカバーすることを想定しています。小学校〜中学校あたりまでの教育費は家計費から都度まかなう予定なので、NISA分は”大学用の弾”として温存するイメージです。

ただし、中学・高校から私立に進む可能性もゼロではありません。ここで注意したいのが、私立に入ってから積立を増やそうとしても、学費で家計が圧迫されて余力がなくなるということ。私立を考えるなら、まだ教育費が落ち着いている小学校のうちに手を打つのが現実的です。

そこで「小学校高学年あたりで積立額を増やしたらどう変わるか」試算してみました。

シナリオ	内容	積立総額	運用後残高
A（現状）	月3万円 × 15年	約540万円	約800万円
B	月3万円 × 9年 → 月5万円 × 6年（小学校高学年から増額）	約684万円	約970万円
C	月5万円 × 15年（最初から）	約900万円	約1,340万円